IT転職で自社開発企業を見分ける方法は？

IT転職で自社開発企業を見分けるには、求人票の「自社開発」という言葉だけで判断せず、誰が企画・開発・運用を行うのかを確認することが重要です。企業サイト、求人票、面接での質問を組み合わせると、客先常駐や受託開発が中心の会社と区別しやすくなります。

自社開発企業とは？

自社開発企業とは、自社が企画・運営するWebサービス、アプリ、業務システムなどを継続的に開発・改善している企業です。一般的には、サービスの仕様や開発方針を自社で決め、社内のエンジニアが開発や運用に関わります。

ただし、自社開発企業でも、すべての業務を社内だけで行っているとは限りません。一部の開発を外注したり、顧客向けの受託開発も並行したりする企業があるため、「自社サービスがあるか」だけでなく、応募するポジションの仕事内容を確認する必要があります。

求人票で自社開発企業を見分ける方法

求人票では、開発対象、勤務場所、顧客との関わり方、開発工程の4点を確認します。次のような記載がある場合は、自社サービスの開発に関われる可能性があります。

• 自社Webサービスや自社プロダクトの開発・運用
• 自社サービスの機能改善、追加開発、保守
• 企画、要件定義、仕様検討から関われる
• プロダクトマネージャーやデザイナーと協力して開発する
• ユーザーの利用状況や意見をもとに改善する
• 勤務地が自社オフィスまたはリモート勤務と明記されている

反対に、次の記載だけでは自社開発とは判断できません。

• Web系企業
• IT企業
• 開発エンジニア募集
• 上流工程から下流工程まで経験できる
• プライム案件が中心
• 大手企業との取引実績がある

これらは受託開発会社やSES企業でも使われる表現です。特に「案件」「プロジェクト」「顧客先」「常駐」という言葉が多い場合は、顧客向け開発が中心である可能性があります。ただし、記載があるだけでSESと断定はせず、配属先や勤務形態を確認してください。

企業サイトで確認するポイント

企業サイトでは、会社がどのサービスを自社で運営しているかを確認します。サービス紹介ページやプロダクト一覧に、サービス名、対象ユーザー、提供機能、料金、導入事例などが具体的に掲載されているかを見ます。

確認したい情報

• 自社サービスや製品の名称
• そのサービスを利用する顧客やユーザー
• サービスの提供開始時期や事業内容
• 開発・運用を担当する組織
• エンジニアの業務内容や開発環境
• サービス改善や新機能に関する発表

企業サイトに自社サービスが紹介されていても、応募する職種がそのサービスの開発担当とは限りません。複数事業を展開する企業では、求人票に書かれた配属先や担当事業まで確認しましょう。

自社開発か判断するために面接で聞く質問

求人票だけで判断できない場合は、面接で具体的に質問します。「自社開発ですか」と聞くだけでなく、開発の流れや配属後の業務を確認すると実態が分かりやすくなります。

1. 今回のポジションでは、どのサービスや製品を開発しますか。
2. 開発するサービスの企画や仕様は、誰が決めていますか。
3. エンジニアは要件定義や仕様検討に参加しますか。
4. 開発メンバーは自社オフィスや自宅から勤務しますか。それとも顧客先への常駐がありますか。
5. 入社後に担当する可能性がある業務と、配属先を教えてください。
6. 開発した機能の効果や利用状況を、エンジニアが確認する機会はありますか。
7. 自社サービス開発と顧客向け開発の割合はどの程度ですか。

回答では、「自社サービスを持っている」という説明だけでなく、実際の配属先、勤務場所、担当工程を具体的に説明してもらえるかを見ます。回答が曖昧な場合は、入社後の仕事内容も確認しにくい可能性があります。

自社開発・受託開発・SESの違い

自社開発、受託開発、SESは、開発対象と働き方に違いがあります。ただし、企業によって複数の事業を行っているため、以下は一般的な傾向です。

この違いから、サービスの企画や改善に長く関わりたい人は自社開発が向きやすいと考えられます。一方、さまざまな顧客や業界のシステムに関わりたい人は、受託開発やSESが選択肢になることもあります。

自社開発企業を見分けるチェックリスト

応募前に、次の項目を求人票や企業サイトで確認してください。

• 自社サービスの名称とサービス内容が具体的に分かる
• 応募する職種が、そのサービスの開発担当である
• 開発場所が自社勤務やリモート勤務として明記されている
• 客先常駐の有無と頻度が分かる
• 担当する開発工程が明記されている
• 企画、仕様検討、改善にも関われるか分かる
• 自社サービスと受託案件の業務割合が確認できる
• 入社後の配属先や担当事業が説明されている

チェック項目のうち、特に重要なのは「自社サービスがあるか」ではなく、「自分がそのサービスの開発に配属されるか」です。自社サービスを持つ企業でも、募集職種が受託開発部門や顧客先常駐部門であるケースはあります。

自社開発と書いてあっても確認が必要なケース

「自社開発」と記載されていても、実際の業務範囲が限定されている場合があります。次のような点は、応募前または面接時に確認しましょう。

自社サービスの保守だけを担当する場合

自社サービスに関われても、担当業務が監視、問い合わせ対応、定型的な保守だけの場合があります。新機能の企画や設計にも関わりたいなら、担当する工程を具体的に聞く必要があります。

自社サービスと受託案件を兼務する場合

企業によっては、自社サービスの開発と顧客向けの受託開発を並行しています。時期によって担当が変わることもあるため、自社サービス専任なのか、案件への異動があるのかを確認してください。

グループ会社や別会社のサービスを開発する場合

求人に「自社開発」と書かれていても、実際にはグループ会社や取引先のサービスを開発するケースがあります。サービスの所有者と、応募先企業との関係を確認すると、開発対象を把握しやすくなります。

見分けるときに避けたい判断

会社の知名度、オフィスの雰囲気、開発言語だけでは、自社開発かどうかは判断できません。有名企業でも受託開発部門があり、人気の技術を使っていても顧客向け案件である場合があります。

また、「客先常駐があるから自社開発ではない」とも限りません。障害対応や打ち合わせなどで一時的に顧客先へ行く場合もあるため、常駐の有無だけでなく、常駐の頻度、期間、担当業務を確認しましょう。

自社開発企業か迷ったときの確認手順

判断に迷う場合は、次の順番で情報を整理すると、求人の実態を比較しやすくなります。

1. 企業サイトで、自社サービスの名称と内容を確認する。
2. 求人票で、応募職種の開発対象と配属先を確認する。
3. 客先常駐、受託案件、リモート勤務の条件を確認する。
4. 企画、設計、開発、運用のどこまで担当するかを確認する。
5. 面接で、自社サービスと顧客向け案件の業務割合を質問する。
6. 回答内容と求人票に食い違いがないかを比較する。

最初に確認するべきなのは、「入社後、自分は誰のための、どのサービスを、どこで開発するのか」です。この3点が具体的に分かれば、自社開発企業かどうかだけでなく、自分の希望に合う求人かも判断しやすくなります。