IT転職で退職時期を伝えるときは、「内定後、引き継ぎを含めて○月○日ごろに退職可能です」のように、希望日と調整できる範囲を具体的に示します。転職先には入社可能日として伝え、現在の会社には内定や条件を確認してから退職希望日と引き継ぎ計画を伝えるのが基本です。
転職先には「入社可能日」として伝える
面接では、退職の事情を詳しく説明するよりも、いつから働けるかを簡潔に答えます。現在の仕事の引き継ぎ状況によって日程が変わる場合は、確定日と調整可能な範囲を分けて伝えましょう。
たとえば、次のように伝えます。
- 「現職にはまだ退職を申し出ていませんが、内定をいただいた場合は、引き継ぎを含めて1〜2か月後の入社を希望しています」
- 「現職の引き継ぎ期間を考えると、最短で7月1日から入社可能です」
- 「基本は8月1日入社を希望しますが、業務の調整が必要なため、7月中旬以降であれば相談できます」
「すぐ入社できます」と無理に答える必要はありません。入社後に引き継ぎが終わらず、現職との調整で勤務開始が遅れるほうが、転職先にも迷惑をかけやすいためです。
退職時期は「最終出社日」と「退職日」を分けて考える
退職時期を伝えるときは、最後に会社へ出勤する日と、雇用契約が終了する退職日を区別します。たとえば、有給休暇を消化する場合、最終出社日は6月20日でも、退職日は6月30日になることがあります。
| 項目 | 意味 | 伝え方の例 |
|---|---|---|
| 退職希望日 | 雇用契約を終了したい日 | 「6月30日付で退職を希望します」 |
| 最終出社日 | 実際に出社する最後の日 | 「有給休暇を取得する場合、最終出社日は6月20日を想定しています」 |
| 入社可能日 | 転職先で勤務を開始できる日 | 「7月1日から入社可能です」 |
転職先に伝えるのは通常「入社可能日」です。現在の会社に伝えるのは「退職希望日」と「最終出社日の見込み」です。これらを混同しないように、カレンダーに並べて確認しておくと安心です。
現在の会社には、内定と入社条件を確認してから伝える
退職を申し出る前に、転職先から正式な内定通知や労働条件を確認します。年収、雇用形態、勤務地、入社日、試用期間などに不明点がある状態で、先に退職を確定させるのは避けたほうが安全です。
条件を確認できたら、直属の上司に退職の意思と希望日を伝えます。IT職では担当案件や運用業務があるため、退職理由を長く説明するより、退職日と引き継ぎ方法を先に示すと話が進みやすくなります。
伝え方の例は次のとおりです。
「一身上の都合により退職を希望しています。退職希望日は9月30日です。担当している案件は、設計書や手順書を整理したうえで、後任への説明を行います。最終出社日は、有給休暇の残日数を確認して相談させてください」
IT転職では、案件と運用業務の引き継ぎ期間を見積もる
IT職の退職時期は、担当している業務の種類によって調整しやすさが変わります。特に、リリース直前の案件、障害対応、夜間・休日の当番、顧客との定例会などを担当している場合は、後任が対応できる状態を作る必要があります。
退職希望日を決める前に、次の項目を整理します。
- 担当しているプロジェクトの納期やリリース予定
- 自分しか把握していないシステムや作業
- 障害対応、監視、オンコールなどの当番業務
- 顧客、協力会社、社内関係者への引き継ぎ
- ソースコード、設計書、運用手順書の整備状況
- 有給休暇の残日数と取得希望
ただし、会社の都合だけで退職時期を無期限に延ばす必要はありません。引き継ぎで対応できる内容を一覧化し、退職日までに終えられる計画として提示することが大切です。
退職時期を伝えるときの手順
退職時期は、次の順番で整理すると転職先と現在の会社の双方に説明しやすくなります。
- 転職先の入社希望日を確認する。内定通知や労働条件通知書などで、提示された入社日と変更の可否を確認します。
- 現職の就業規則と雇用契約を確認する。退職の申し出先、申出期限、引き継ぎや有給休暇に関する社内ルールを確認します。
- 担当業務を一覧にする。案件の進捗、定例業務、アカウント、手順書、関係者を整理します。
- 退職希望日と最終出社日の案を作る。引き継ぎ期間と有給休暇の取得を含めて、無理のない日程を設定します。
- 直属の上司に口頭で伝える。退職の意思、退職希望日、引き継ぎの進め方を伝えます。
- 合意した内容を文書で確認する。退職日、最終出社日、引き継ぎ期限などをメールや社内手続きで確認します。
退職時期を聞かれたときの回答例
まだ退職を申し出ていない場合
「現時点では退職を申し出ていません。内定をいただいた場合は、引き継ぎ期間を考慮し、1か月半から2か月後の入社を希望しています」
この答え方なら、退職前であることを隠さず、入社時期の目安も伝えられます。
退職日が決まっている場合
「退職日は8月31日に決まっており、9月1日から入社可能です。有給休暇の取得状況によっては、最終出社日は8月中旬になる予定です」
退職日と最終出社日が異なる場合は、両方を説明すると認識のずれを防げます。
早い入社を求められた場合
「早期入社の希望は理解していますが、現職の引き継ぎがあるため、確実に勤務を開始できるのは10月1日です。引き継ぎの状況によっては、9月中旬以降で調整できる可能性があります」
実現できない日を約束せず、確実な日と、条件付きで早められる可能性を分けて伝えます。
退職時期を伝えるときの注意点
「内定が出たら辞めます」とだけ答えない
入社可能日が分からないと、転職先は採用計画を立てにくくなります。「内定後に退職手続きを始めるため、入社までに何週間ほど必要」と具体化しましょう。
現職への不満を退職時期の説明にしない
退職理由を詳しく話す必要がある場合でも、上司への不満や批判を中心にすると、退職交渉が長引くことがあります。退職日、引き継ぎ、貸与品の返却など、手続きに必要な内容を中心に伝えます。
「すぐ辞められる」と自己判断しない
無期雇用か有期雇用か、就業規則にどのような定めがあるかによって扱いが異なります。無期雇用でも、実務上は引き継ぎや社内手続きが必要です。有期契約の場合は、契約期間中の退職に別の条件が関わることがあるため、契約書や会社の担当部署を確認してください。
法律や契約に関わる判断が必要な場合は、就業規則や雇用契約書だけで判断せず、労働局や労働問題を扱う専門家などの公的・専門的な相談先に確認しましょう。
退職時期の伝え方で迷ったら、まず入社可能日を決める
最初に、転職先へ確実に入社できる日を決めます。そのうえで、逆算して退職希望日、引き継ぎ期間、最終出社日、有給休暇の取得日を整理してください。
伝える基本形は、「退職希望日は○月○日、入社可能日は○月○日。引き継ぎは○月○日までに完了する予定」です。IT転職では、担当案件や運用業務を一覧化してから伝えると、退職時期の調整を具体的に進められます。
